引っ越しが決まったら何をすべき？やることを解説

引っ越しが決まったら、新生活のスタートに備えて準備をしなくてはなりません。
今回はやることを解説していきます。
「すぐ」「前日」「後」のタイミングに合わせてピックアップしているので、引っ越しをする予定がある方は本記事をチェックしてみてください。

引っ越しが決まったらすぐやること

まずは引っ越しが決まったタイミングで何をすべきなのかを解説します。
以下で詳しく見てみましょう。

部屋の解約手続き

現在契約している部屋の解約手続きを済ませましょう。
一般的に退去をする場合、1～2か月前に大家さんに伝える流れとなります。
ただし、いつまでに退去の意思を伝えるのかは契約内容によって異なるため、事前に契約書を確認してください。
退去したい旨を伝える場合は、郵送やFAXなどの書面でおこなうのが基本となっています。
引っ越しが決まったら早めに連絡しましょう。
万が一すぐに対応しないと、退去日までに解約手続きができなくなる恐れがあります。
この場合は引っ越しそのものは可能ですが、すでに住んでいない部屋の家賃を支払う羽目になってしまうため注意してください。
引っ越しにはさまざまな費用がかかるからこそ、無駄な出費は可能な限り抑えたいものです。
こうした問題を未然に回避できるよう努めてください。

業者で見積もりをおこなう

引っ越し業者に見積もりを依頼しましょう。
費用がいくらかかるのか、どのようなプランがあるのかなどは、業者によって異なります。
現在は見積もりができるサイトが多数あるので、さまざまな方法で見積もり内容を比較してみると良いでしょう。
すぐに見積もりをしておかないと、マネープランが立てられなくなるだけでなく、転居予定日に荷物を運び出しできなくなる恐れがあります。
とくに土日祝日や進学・就職シーズンの繁忙期になると、多くの方が一斉に転居するため、業者に依頼したくても予約がいっぱいになっているのです。
こうなると依頼したい業者に作業を頼めなくなり、別の業者を探さなくてはなりません。
早めに予約をしておけば、こうした問題を解消できるでしょう。
引っ越し先とスケジュールがある程度決まった時点で、見積もり相談をしてください。

駐車場の解約

駐車場を利用している場合、解約手続きが必要となります。
解約をおこなう時期については、駐車場の経営主が誰なのかによって異なるので注意しましょう。
個人の場合は転居1か月前、法人の場合は契約書に記載されている時期までに申告するのが一般的です。
法人においては1～2か月前までの場合もあれば、2～3か月前までと記載されているケースもあるため、必ず書面を確認しましょう。
また、解約だけではなく新居の駐車場も探しておきましょう。
駐車場を探したら管理会社やオーナーなどに伝え、申し込み手続きを進めます。
この際は運転免許証や車検証などが必要になるので、必ず準備しておきましょう。
また、車庫証明書に記載されている住所を変更する場合は、転居してから15日以内に警察署で対応しなくてはなりません。
引っ越すと運転免許証に記載されている住所を変更する必要があるため、同時におこなうのがベストです。

引っ越しが決まったら前日にやること

引っ越しが決まったら、前日にやることもあります。
以下で詳しく見てみましょう。

インターネットの解約

インターネットは前日に解約したほうが良いでしょう。
パソコンやスマートフォンを毎日使用する方がほとんどの時代になってるため、引っ越すタイミングよりも早く解約してしまうと、日常生活に支障をきたしてしまいます。
ただし、解約するタイミングが遅れてしまうと、利用料金が余計に発生してしまう恐れがあるので気を付けてください。
まあ、ルーターやモデムなどを借りている場合は返却が必要です。
引っ越す際は荷造りや断捨離をするので、この際にまとめておきましょう。
間違って捨ててしまわないよう注意してください。

ライフラインの解約

ライフラインといえば、電気・ガス・水道です。
これらは停止手続きを忘れずにおこないましょう。
手続きをうっかり忘れてしまうと、自分はすでに住んでいないのにも関わらず、ライフラインが使用できる状態になってしまい、料金を請求される恐れがあります。
ライフラインの停止手続きは比較的簡単なので心配ありません。
なかでも水道や電気は、ネットからすぐに手続きができるため、わざわざ業者と話す必要がないです。
ただし、ガスについては電話で直接連絡を取り、当日は立ち合いが必要となります。
これはガスの性質上、契約者の安全確認が必要だからです。
手続きをやや面倒に感じてしまう方は少なくないですが、転居の際のトラブルを回避するために必須となっています。

転出届の手続き

住所が変わるタイミングで、転出届を出す必要があります。
ただし、転出届が必要になるのは、現在住んでいる市区町村とは異なる場所に転居する場合のみです。
たとえば同じ市区町村内になる場合は、転出届を出す必要はありません。
また、提出時期は転居してから14日以内と決まっています。
もし手続きが遅れてしまうと、ペナルティが発生する可能性もあるので注意しましょう。

引っ越し後にやること

引っ越しをした後は、何をすべきなのでしょうか。
以下で詳しく見てみましょう。

転入届の提出

転入届は引っ越し先の市区町村にある役所でおこないます。
転居した後は早めに役所で手続きをしておくのがおすすめです。
転入届も提出期限があるため、期限が切れるとペナルティが発生するリスクがあるためです。
提出は転居から14日以内となっています。
また、必要書類は前に住んでいた市区町村の役所で受け取った転出証明書が必須です。
さらに身分証明書や印鑑なども必要なので、忘れないように持参してください。
役所ではマイナンバーや国民健康保険など、さまざまな手続きが可能です。
もし転入届のほかに手続きしたいものがある場合は、同時におこなうのがおすすめです。
なかには仕事や子育てで忙しく、なかなかスケジュールを調整できない方もいますが、ゆっくりしていると14日を過ぎてしまう恐れがあるので気を付けましょう。

住所変更

引っ越しをした場合、住所変更は必須です。
健康保険や児童手当などは役所でそのまま手続きできるので、転入届を持参した際におこないましょう。
忘れてしまいがちなのが、運転免許証の住所変更です。
この場合は役所ではなく、警察署で手続きをおこなう流れとなります。
必要書類さえ持参しておけば、当日中に変更が可能なので心配ありません。
一般的に住所変更と言えば役所をイメージしてしまいがちですが、免許証は別である点を忘れないようにしましょう。

ペットの登録変更

ペットを飼っている場合は、登録変更手続きが必要です。
役所や保健所などで手続きをして、鑑札を受け取りましょう。
事務手続きは人間だけではなく、動物に対しても発生するものです。
初めてペットを飼う方は、この手続きが必要であると知らないまま過ごしてしまいがちなので気を付けてください。
自治体によっては手数料や登録料などが発生する場合もありますが、金額や内訳は一概には言えません。
不明な場合は事前に自治体へ問い合わせて確認しましょう。
転居後はさまざまな作業に追われてしまいがちですが、ゆっくりと新生活を始めるためにも着実に対応してください。

まとめ

転居が決まったら、すぐに部屋や駐車場の解約手続きをおこないましょう。
また、前日にはインターネットやライフラインなどの解約も必須となっています。
転居後は住所変更やペットの申請など、各種手続きを忘れないようにしてください。